番組で紹介してきた“クレイジー”な旅先をモチーフにした旅行代理店という設定で、来場者は“絶対に行きたくない旅”を提案される体験を楽しみます。

実際に旅行商品を販売する場ではなく、番組らしい外国人店員との会話そのものがイベントのメインコンテンツとして据えられているのが特徴です。

店員と会話を交わすと、限定ステッカーや世界各国のおやつがプレゼントされます。こちらは、会話の内容によって受け取れるものが変わる※とのこと。
※アイテムを指定することはできません。いずれも在庫が無くなり次第終了。

近年は、SNSのフォローやハッシュタグ投稿などオンライン施策を起点とした企画が多いなか、本企画ではオフラインでのコミュニケーションに重点が置かれています。偶発性のあるやり取りを通じて、番組が描いてきた世界観を街中で追体験できるイベントです。

#クレイジージャーニー旅行代理店 が
赤坂サカスに3/13～17で限定オープン！

番組で訪れた旅を追体験できる
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— クレイジージャーニー【月曜よる10時】 (@Crazy_Journey) March 2, 2026

本企画は、2026年3月13日（金）から22日（日）まで開催されている、国内最大級のクリエイティブの祭典「TOKYO CREATIVE SALON 2026」（以下、TCS）の会期に合わせて実施されています。

TCSは、東京の創造力を世界へ発信することを目的に、2020年にスタートしたイベントです。今年は、「FUTURE VINTAGE — 過去の記憶を未来へ継ぐ、新たな創造」をテーマに、赤坂を含む9エリアで展開されています。（特設サイトはこちら）。

 

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TOKYO CREATIVE SALON (TCS)(@tokyocreativesalon)がシェアした投稿

開催エリアのひとつである赤坂は、TBSの本社がある街。同社は「人々の喜びと幸福に寄り添い、最高の“時”を届ける街にしたい」という思いのもと、「赤坂エンタテインメント・シティ計画」を掲げ、番組などのコンテンツを起点に文化の発信拠点づくりを進行中です。

こうした背景のもとTCS開催中に実施された本企画は、番組ファンに限らず、街のクリエイティブを目的に赤坂に訪れた人々にとっても、TBSのコンテンツづくりの一端に触れる接点となっています。

一方で、番組を長く見続けてきたファンにとっては、また別の意味を持つ企画でもあるでしょう。『クレイジージャーニー』は2026年3月をもって全国ネットでのゴールデン放送を終了することが発表されています。

放送終了を前に、テレビで積み重ねられてきた旅の記憶をリアルで振り返る場として、ファンにとって記憶に残る体験となることは間違いありません。

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花粉飛散量の増加にともない、花粉に悩む人が増えつつある現代の日本では、日常のさまざまな場面で対策への意識が高まっています。

本記事では、そんな花粉症を切り口に生活者の共感を狙ったPR・マーケティング施策を10事例ピックアップ。企画づくりのヒントとなる視点を紹介します。

1. 鼻うがいの習慣化を促進　花粉シーズンに合わせた「サイナス・リンス」ポップアップ

医療機器の製造・販売を手がけるニールメッド株式会社は、2026年3月4日（水）〜3月8日（日）に、渋谷スクランブル交差点前の三千里跡地で「花粉症と戦え！期間限定ポップアップイベント『サイナス・リンスLab.』」を開催しました。

同社が販売する鼻うがい製品「サイナス・リンス」を通じて、鼻うがいという新しい習慣を提案する体験型PR施策です。

会場内には、担当スタッフのレクチャーを受けながら実際の鼻うがいが体験できるブースを設置。鼻うがいに馴染みのない生活者にも体験してもらうことで、「痛くない」「鼻の奥まで丸洗い」という訴求ポイントを実感してもらう機会につなげています。

鼻うがいへの関心が高まるタイミングで企画することで、「興味はあるが使ったことはない」「どんな商品があるかわからない」といった生活者にも効果的にアプローチしました。

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2.青春を花粉で邪魔させない！　大学生に向けたロート「アルガード」の春休み応援広告

ロート製薬株式会社は、花粉対策ブランド「アルガード」シリーズのプロモーション企画として、大学生の春休みを応援するメッセージ広告を掲出しました。

春休みは旅行やテーマパークなどのイベントを楽しむ時期ですが、花粉症の人にとっては症状がつらくなる季節でもあります。そこで、春休みに大学生の利用が多く、お出かけスポットへつながるJR京葉線やJR大阪環状線・夢咲線などで3種類の中吊り広告を展開しました。

「もう、花粉で青春をあきらめない！」「花粉よ、私の春休み、邪魔しないでもろて。」「花粉で目をかきたくない！なにがなんでもビジュキープ！」という、花粉による症状に悩む大学生に向けた力強いメッセージが印象的です。

花粉症に悩む人が増えるタイミングに合わせ、花粉が迫ってくる様子を可視化したようなクリエイティブで印象づける電車内広告です。

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3. クロモジの香りで春の不調に寄り添う　グランドハイアット東京の期間限定トリートメント

グランドハイアット東京の「Nagomi スパ アンド フィットネス」は、日本固有の香木「クロモジ」を使ったトリートメント「クロモジ スプリング リチュアル」を、2026年4月1日（水）から6月30日（火）まで実施します。

心身を落ち着かせる作用が期待されるクロモジを精油や飲み物に取り入れ、花粉や寒暖差で揺らぎやすい春に向けて整える時間を提供します。

スパは日帰りでも利用しやすく、気軽にホテルに立ち寄るきっかけにもなります。こうした利用が、レストランや宿泊など他のサービスへ関心にもつながり、ホテルとしての体験価値の広がりが期待できます。

花粉症対策そのものを直接的に訴求するのではなく、春の不調に寄り添うウェルネス体験という切り口で生活者との接点を創出しています。

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4. 「鼻セレブ」のスキンケアブランド　自社栽培の成分を用いたシートマスクを発売

王子ネピア株式会社は、スキンケアライン「ネピア 鼻セレブ SKINLISM」の第2弾としてシートマスクを発売しました。同ラインは2025年3月に洗顔ソープを展開しており、昨年に続いて花粉シーズンを狙った新商品投入となります。

スキンケアラインの基幹成分には、王子グループが北海道で10年以上かけて大規模栽培に成功した希少な国産カンゾウを採用。国内流通の多くが海外の野生採取に依存するなか、同社は資源枯渇防止や安定供給、栽培から抽出までのトレーサビリティ確保に取り組んできたといいます。

こうした知られざる企業努力を背景にした成分を軸に据えることで、単なるスキンケア新商品の追加にとどまらず、企業の姿勢そのものを伝える機会にもなっています。

花粉が気になる時期の「鼻セレブ」という認知の強さを生かしながら、スキンケアラインを継続的に展開し、ブランドを段階的に広げ育てていく取り組みです。

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5. 温浴施設・ハレニワの湯　地元企業のはちみつを使ったリフレッシュイベントを実施

埼玉県熊谷市の温浴施設「おふろcafe ハレニワの湯」は、花粉症に悩む人を応援するため、自然素材を使ったリフレッシュイベントを実施しました。

イベントでは、同じく熊谷に本店を構える「武州養蜂園」のはちみつを使った風呂と泥パックを展開。地元企業の素材を用いた企画は、同施設が継続して取り組んできたものです。（PR EDGEの記事はこちら）。

運営元のONDOホールディングスは複数の事業会社を傘下に持ち、「地域を沸かすための価値創造と地域活性化への貢献」を掲げています。本企画も、単なる館内イベントにとどまらず、地域の生業に光を当てる取り組みのひとつとして位置づけられます。

季節に合わせた企画展開に地元ならではの要素を掛け合わせ、地域に根ざした温浴施設としての存在感を高める狙いがうかがえます。

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6. 花粉症と森林の課題に向き合う　エスエス製薬が杉由来のピローミストを支援

エスエス製薬株式会社のアレルギー専用鼻炎薬ブランド「アレジオン」は、EarthRing（株式会社大本久盛舘）が進める花粉杉活用プロジェクトに賛同し、ピローミスト「NESUGI」の取り組みを支援しています。

EarthRingは、杉を厄介な存在としてではなく、健康な森林を維持するための資源として捉え直す活動を進めています。「NESUGI」に使用されている花粉杉の葉から抽出した香りを“再生の象徴”と位置づけ、伐採と植え替えを循環させることで、花粉量が増え続ける森林課題に向き合う考えです。

一方、アレジオンは「花粉の少ない未来プロジェクト」を通じて、花粉杉の伐採や植え替えに寄付する取り組みを続けてきました。花粉症対策と森林再生の両面に関わってきた同ブランドにとって、EarthRingの姿勢は目指す方向性が重なり、今回の支援につながったといいます。

花粉症対策の製品開発にとどまらず、花粉の根本に目を向ける姿勢がブランドへの信頼にもつながりそうです。

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7. 「腸活」と「温活」で花粉に負けない体に　ホテルニューオータニ大阪の朝食ビュッフェ

ホテルニューオータニ大阪は、朝食ビュッフェ「美味と健康の朝食」を、春シーズンに向けて「ウェルネス・モーニング」として強化しました。

体調を崩しやすい時期にあわせ、腸活と温活に着目した内容へとリニューアル。腸活は免疫機能の向上を、温活は腸の働きの活性化を意識した構成で、花粉が気になる時期に取り入れたくなるメニューとなっています。

また、ホテルの目前に位置する大阪城公園は桜の名所として知られています。今年の大阪の桜開花予想より約2週間早い、2026年3月12日（木）から桜に関連したメニューを追加し、春気分を先取りできる体験も提供しています。

体にやさしい朝食に加えて、季節を感じるメニューもそろえ、来館のきっかけをつくります。

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8. 花粉×洗濯の課題に着目　部分利用を切り口に来店を促すコインランドリー施策

株式会社ジーアイビーが展開するコインランドリー「ブルースカイランドリー」は、花粉シーズンをきっかけに新規利用を促す導線づくりを進めています。

春は外干し中の花粉付着や、取り込み時の室内への持ち込みなど、洗濯にまつわる悩みが増える時期です。同社はこの問題に対し、自宅洗濯派でも利用しやすい“部分利用”を提案しました。

自宅での外干し後の仕上げとして5〜10分だけ使う短時間乾燥や、洗濯せずにスチームだけでケアする「リフレッシュスチーマー」など、安価で試しやすいメニューを提示し、利用のハードルを下げています。

普段から利用している人にとっても新しい活用方法を提案でき、、既存顧客の利用シーン拡大にもつながりそうです。

さらに、公式SNSでクーポンを配布し、来店の後押しとなる施策も展開。花粉と洗濯という生活に密接した課題を入り口に、コインランドリーの利用価値を周知する取り組みです。

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9. SNSで認知を広げるLOWYA　花粉シーズンの室内対策を軸にEC・店舗へ展開

家具・インテリアブランド「LOWYA」は、住まいでできる花粉対策をテーマにした商品提案を行っています。

「侵入ブロック」「室内リセット」の2カテゴリに分け、花粉を入れない・減らすアイテムをピックアップしました。

オンラインショップだけでなく、昨年末にオープンした体験型店舗「LOWYA渋谷宮益坂店」を含む全国の実店舗にて一部展示しています。（渋谷宮益坂店に関するPR EDGEの記事はこちら）。

同ブランドは、デジタル面でも積極的にコミュニケーション施策を展開しており、公式SNSの総フォロワー数は230万人を突破。ユーザーの悩みに寄り添う投稿運用や、コメントへの丁寧な返信を特徴とする“専門性×親近感”を強みに運営をしているとのこと。

さらに、家具配置アプリ「おくROOM®」は累計75万ダウンロードを突破し、スマホ上で理想の部屋づくりを試せるツールとしてECや店舗に接点を広げています。

花粉による暮らしの見直しを起点に、オンラインとオフラインを立体的に組み合わせ、ブランド体験を広げていく取り組みです。

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10. 「痛くない鼻うがい」を生活習慣へ　小林製薬「ハナノア」20年の広告戦略

今年で発売20周年を迎えた、小林製薬株式会社の鼻うがい薬「ハナノア」。発売当初は「鼻うがい＝痛い・怖い」という先入観が強く、普及の大きな壁になっていたといいます。

そこで同社は、説明よりも実際に使う姿を見せることで、痛くないことが直感的に伝わるコミュニケーションを継続してきました。

転機となったのは、2017年の山手線での電車広告です。鼻うがいのシーンをそのまま見せるインパクトのあるビジュアルで、認知拡大を図りました。その後、2020年には今田耕司さんを起用し、本人が実際に鼻うがいをする姿を映したCMで、痛くない印象づけを強化しています。

20周年の今年は、ダイアン津田さんを起用したWebCMを公開。「ゴイゴイスー」と掛け合わせて爽快感を訴求し、ネガティブな印象の払拭から気持ちよさを前面に出す表現へ進化させています。

鼻うがいを、手洗い・うがいに続く第3の衛生習慣として普及するため、今後はオンラインでの発信にも力を入れていく予定とのこと。花粉の時期に“鼻を洗う”習慣づけを広げる取り組みは、今後も続きそうです。

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花粉症向けPR・マーケティング10選｜生活者の共感を集めた施策まとめ

花粉症は、多くの生活者が毎年向き合わざるを得ない悩みです。不快感や外出時のストレス、洗濯への影響など、負担は生活の細部に広がっています。

本記事で紹介した施策には、つらさをやわらげる体験や商品を提供するものから、地域資源や森林の問題にまで踏み込んだものまで、幅広いアプローチが見られました。

花粉症は、気分や行動の揺らぎにもつながります。こうした課題を生活者視点で丁寧に捉えることが、共感されやすい企画づくりの起点になるかもしれません。

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キッコーマン食品株式会社が商品販売権を保有するデルモンテブランドは、フルーツを食べる機会が減少している現状に向き合い、新商品「ピュレフルーツ」シリーズを発売。新商品の発売に伴い、試食イベント「デルモンテ ピュレフルーツ 大都会のピュルーツ狩り」を2026年3月19日（木）から3月21日（土）までの3日間、六本木ヒルズ大屋根プラザにて開催します。

デルモンテは、「太陽を、おいしさに。」をスローガンに掲げ、野菜・果実からつくる高品質な商品で健康的な食生活を応援することを目指しています。

新商品のピュレフルーツシリーズは、パウチ入りのすりおろし果実。朝食やおやつ、デザートとしてなど簡単にフルーツを楽しめます。パウチに入っているため、好きな時に好きな場所で、気軽にすりおろし果実を味わえる商品です。

イベントでは、同商品を会場のカラフルな木々に吊り下げ、来場者はフルーツ狩りのような感覚でくじ付きの商品をもぎ取ります。当たりを引いた人にはプレゼントを用意しており、単なる試食イベントにとどまらず、エンターテインメントとして楽しめる工夫を施しています。

このほか、「フルーツスタンドカー」を模したフォトスポットを設置。SNS投稿者に商品をプレゼントするなど口コミによる拡散につなげます。

今回のイベントは六本木で初開催したのち、トレンドの発信の聖地・渋谷、子育て世代の多い街・南流山、南町田でも実施。購買層を意識した場所で断続的に開催することで、さらなる認知拡大を狙います。

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AESは、アメリカを代表するグリーンエネルギー企業の一社。再生可能エネルギーの開発・供給を強みとし、企業の脱炭素ニーズを支えてきました。

近年、ビッグテック各社はデータセンターの新設を加速させています。AIやクラウドサービスの拡大により、データ処理能力の需要は爆発的に増加。私たちが日常的に使う検索、動画配信、生成AIといったサービスは、巨大なデータセンターなしには成り立ちません。

その一方で、データセンターは莫大な電力を消費し、広大な土地を必要とします。地域社会への影響や環境負荷をめぐり、世界各地で賛否の声が上がっているのも事実です。

そうした背景の中で、データセンターの運営をグリーンエネルギーで支えるという選択をとったGoogle。「拡大」と「配慮」を両立させようとする姿勢の表れともいえます。テクノロジーの進化と環境問題への対応を切り離さないという意思表示です。

重要なのは、これが単なる電力供給契約の通知ではないという点です。このニュースからは、企業としてどのような立ち位置を取るのか、どの価値観を重視するのかというメッセージが読み取れます。

社会的責任をどのように果たすのかを、積極的に示さなければならない時代になっていると捉えられるでしょう。

世界の巨大企業がこのレベルで環境配慮を前提にした事業設計を進めている現実を、日本企業も無視することはできません。環境への取り組みは企業の”付加価値”から”前提条件”へと変わりつつある中で、自社はどう向き合うか。改めて問い直すきっかけとなる事例です。

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地元の食堂として地域住民に愛され、2024年に惜しまれつつ閉店した同店が、創業50年目となる2026年2月26日（木）に復活。リニューアルを手がけたのは、公民連携による新しいビジネスの開発を行う株式会社コーミンです。

リニューアルのテーマは、地域コミュニティにとって懐かしくて新しい“NEOお茶の間”。名物の「すじうどん」やお好み焼きなどの人気メニューのレシピを復活させ、店内は昭和レトロを感じさせる落ち着いた雰囲気となっています。

 

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また、地域での雇用創出を目指し、店舗スタッフは“竹なかま”としてシニア世代を採用しています。「歳とったけど、まだまだ働ける。地元に貢献したい」というスタッフの声もあり、新たな生きがいづくりにも寄与しました。

公民連携による新規ビジネスの創出を目指す株式会社コーミンは、大東市公民連携基本計画に掲げられた開発理念「自分でつくったまちに住む」を体現。まちづくりと健康づくりの両輪から事業に取り組んでいます。

これまで、「市営住宅の“ふつう”を変えていく」をパーパスとして「morinekiプロジェクト」を推進するほか、「長生きを長イキイキに」という想いのもと、地域包括支援センターの運営など、中長期的なブランディングを意識した事業を手掛けてきました。

今回のプロジェクトにおいても、歴史を継承しながらコンセプトやロゴ・のれんなどの見せ方をアップデートし、懐かしくも新しい“NEOお茶の間”を体現しました。

また、店舗スタッフをシニア中心に募集することで、シニア層の雇用や生きがいづくりにも貢献しています。

「誰もが、いくつになってもイキイキと住み慣れた街で自分らしい人生を過ごせる環境を創造したい」という同社のビジネスコンセプトを反映させ、地域と名店の新たな可能性を示すリブランディング事例です。

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注目したいのは、味そのものよりも”名前の選び方”です。なぜ「Cherry Blossom」ではなく、「Sakura」なのでしょうか。

「Sushi」や「Emoji」はすでにアメリカの日常語として定着していますが、「Sakura」はまだそこまでの浸透度とはいえません。

 

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それでもあえて日本語のまま採用したことは、単なるフレーバー名の選択ではなく、日本の春という文化イメージをそのまま持ち込もうとしている意図とも読めます。

背景として興味深いのは、Red Bull Japanが2016年に世界初の桜フレーバーを春限定で発売しており、今回の米国展開はそこから約10年後にあたるという点。日本発のフレーバーが時を経てアメリカ市場に”輸出”されたとも見ることができます。

日本やアジアでは、「桜味」は春の訪れを告げる定番として毎年登場します。味以上に「春が来た」という季節感を消費する文化が根付いており、Red Bullはその発想をアメリカ市場に持ち込もうとしているのかもしれません。

日本のホワイトデーがそうであるように、「この季節にはこれを買う」という習慣をブランドが意図的に作り出す事例もあります。

「春になったら桜フレーバーのRed Bullを飲む」という新しい季節の儀式をアメリカで根付かせることができれば、毎年繰り返される購買機会を生み出せる――そんな長期的な狙いも感じさせます。

また、これが日本企業による発信ではないというのも興味深い点です。外資ブランドが日本の文化コードをそのまま採用することは、日本カルチャーが”説明必須な存在”から”そのまま通用する記号”へと変化しつつある兆しとも読めます。

海外展開を考える日本企業にとっても、示唆のある事例といえるでしょう。

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東日本大震災後、仮設住宅で暮らしていた女性たちが1体ずつ手縫いで作った靴下生まれのソックモンキー・おのくん。慣れない縫い物に「めんどくしぇ」とぼやきながらも、「無理をせず前を向いて歩んでいこう」という復興への思いが込められています。

おのくんは商品として販売せず、「里親募集」という形で希望から申請を受け付けています。

「東松島を知ってほしい。東松島に来てみてほしい」という理由から、JR陸前小野駅前の空の駅（おのくんの実家）で手渡しを実践しているほか、インターネット・FAXで里親申請を受付中。新たな地で家族として迎え入れられることで、東松島との縁をつなぐ象徴として全国へ広がっています。

今回、自販機ミュージアムに設置されたおのくんのラッピング自動販売機は、展示用のため、ボタンを押しても飲み物は出てきません。

おのくん公式サイトには、「おのくん、って何だろう？って思って東松島のことを少しだけ調べてくれたら。そしていつか、本当に東松島に来てくれたら——。そのときはきっと、缶コーヒーの一杯が、とびきりうまいと思うだじょ」と綴られています。

あえて販売を伴わないことで、メッセージ性を際立たせるPRとなっています。

東日本大震災から15年。震災後から1針1針大切に縫われたぬいぐるみが、防災の大切さや震災の教訓を国内外に発信する存在として活動を続けていきます。

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3月9日（月）にスタートした特別週間「テレ東系 ウェルビーイングってなんだ？WEEK 〜こころとカラダになんかいい〜」の一環として、東京ドームシティ・セントラルパークで行う企画です。

会場では、テレ東が誇る人気番組の世界観を生かしながら、ウェルビーイングを多面的に捉える体験型ブースやステージを展開します。

日常的な動作「食べる・知る・動く・つながる」を通じてウェルビーイングを発見することを目的に、株式会社カヤック（以下、カヤック）が企画・制作を担当しました。

 

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「ウェルビーイング（Well-being）」とは、身体・精神・社会的に満たされた状態を指す概念のこと。内閣府が発表した「満足度・生活の質に関する調査報告書 2025」では、主観的ウェルビーイングの代表的な指標として、生活満足度を計測しています。

調査結果によると、日本人のウェルビーイングは、2024年と比較するとほぼ横ばいで、直近は少し下がり気味です。仕事や賃金に対する満足度などはやや改善する一方で、健康・教育・社会とのつながり・子育ての満足度は弱くなっています。
参照元：内閣府「満足度・生活の質に関する調査報告書2025」

こうした状況を踏まえ、まだ向上の余地がある「ウェルビーイング」をテーマに、テレ東の人気番組を通じて身近に感じてもらうイベントの開催が決定。日常の行動がウェルビーイングにつながるという発見のきっかけを提供します。

『孤独のグルメ』の世界を体験するブースでは、「誰にも邪魔されず、自由に食べる」という視点からウェルビーイングを提案。

『バカリズムのちょっとバカりハカってみた！』のブースでは、知的好奇心を満たす喜びを体験することで、ウェルビーイングへの一歩を促します。

スポーツで心身の健康を整える体験コンテンツには『世界卓球2026』を起用し、代表選手のサーブが体験できるアクティビティを用意。

さらに、『出川哲朗の充電させてもらえませんか？』ブースに「助け合い」「つながり」を表すボードを展示し、自分自身の幸福感を再確認する機会につなげます。

難しく捉えられがちな「ウェルビーイング」をテーマに、参加者が「なんかいい」と感じられる多彩なコンテンツで言葉の意味や取り組み方を発信する本施策。

3月20日は国際的な記念日「国際幸福デー」でもあり、生活者自身の幸せやウェルビーイングについて考えてほしいという意図が感じられます。

リアルイベントとして生活者が触れやすいコンテンツを展開することで、ジャンルの異なるテレビ番組と「ウェルビーイング」そのものの意識向上に寄与した事例です。

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本イベントは、JA全農が中心となり、国産農畜産物のPRを通して産地を応援する「ニッポンエールプロジェクト協議会」が進める取り組みのひとつです。企画・制作は、既成概念にとらわれない企画を次々に生み出している株式会社カヤックが担当しました。

「ニッポンエール」は、日本各地で生産される食材への感謝と応援を込めたJA全農の商品ブランドです。この思いに賛同した企業が集まり、同協議会が発足しました。

メーカーと連携して商品開発やキャンペーンを展開し、国産農畜産物の価値を広く伝える活動を続けています。

第7弾となる今回のイベントは、「『北海道酪農応援』〜牛乳・乳製品の消費拡大〜」の一環として実施されます。

農林水産省によると、春休みは学校給食が止まり牛乳消費が減りやすい一方、酪農家は牛の健康維持のため毎日の搾乳が欠かせず、生産量を柔軟に調整することが難しいそうです。
参照元：農林水産省公式サイト

こうした背景を踏まえ、春休み前であり、白い牛乳とも親和性の高いホワイトデーに合わせてイベントの実施を決定しました。

会場には、牛1頭の年間搾乳量に相当する約8,000リットルを可視化した巨大な牛乳パックのトリックアートが登場。指定の角度から撮影するとパックが浮かび上がるトリックアートは、通行者の足を止めイベントに誘導させる効果も期待できそうです。

また、ホワイトデーにちなみ、約314リットルの北海道産牛乳を特製カップで配布します。こちらは注ぐと「ぎゅうにゅう」の文字が浮かび上がる仕様です。

さらに、牛からバックハグされる構図のシュールなフォトスポットや、牛乳に関する基礎知識を学べる展示コーナーも設置。迫力あるトリックアートとあわせて、写真を撮りたくなる仕掛けを盛り込み、SNSでの拡散も期待できます。

酪農家の減少や給食休止期間の消費減など、牛乳をめぐる課題は少なくありません。

啓発を目的としたイベントはシリアスになりがちですが、「3/14＝314リットル」の試飲、巨大トリックアートをはじめとしたユニークなコンテンツを掛け合わせ、楽しみながら課題解決につなげる体験型イベントへと落とし込みました。

本イベントは、未来を担う若者や家族が牛乳をより身近なテーマとしてとらえるきっかけを生み、日常の購買行動に小さな変化を促すことを目指しています。生活者と酪農家のあいだにポジティブな循環をつくる、CSRの側面も備えた施策です。

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公益財団法人にいがた産業創造機構（NICO）は、長岡市のペットショップ「松田ペット」の広告看板の展示会「例の看板展 in 銀座」を2026年3月29日（日）〜4月6日（月）まで開催します。県外初の展示会を通じて街の個性や温度感を感じてもらい、観光や移住の促進につなげることが目的です。

松田ペットの広告看板にスポットライトが当たったきっかけは、2015年に東京から長岡市へ移住した会社員・新稲ずな氏が、同看板に魅力を感じ、「例の看板」と題した同人誌を発行したことです。これがSNSを通じて拡散され、同店の看板は地域内外で注目を集める存在となりました。

約20年前から少しずつ絵柄を変えながら、現在も新作が制作されている「松田ペット」の広告看板。犬たちの人間味のある表情や凛々しい顔立ち、哀愁を感じる目元など、すべてが手書きで制作されているため、1枚として同じデザインは存在しません。

その希少性とレトロな雰囲気、ユニークさが地域内外で注目を集め、同店のサイトではイラストを採用したTシャツなどのオリジナルグッズも発売されるほどの人気を獲得。ローカルなコンテンツが、全国区で楽しめるエンタメに昇華しました。

このローカルの象徴ともいえる看板の展示会を、大都会・東京銀座のど真ん中で開催します。場所は、新潟の名産品などを扱うアンテナショップとして知られる「銀座・新潟情報館 THE NIIGATA」。新潟の情報発信拠点を舞台に、来場者の興味に寄り添う情報を直接届けます。

展示に先立ち、「例の看板」の魅力を発掘した新稲ずなさんと、他県から長岡へ移住した「移住女子」によるトークイベントを実施します。移住者である両者だからこそ語れる、街の雰囲気、在住者や出身者では気づかない特色を伝えます。

特定のエリアでしか見られない希少性のある広告看板をフックに、新潟県や長岡市の魅力を届けるイベント。

レトロな看板が溶け込む街の景色やあたたかさを東京で発信することで、地域への理解を深める機会となり、地域ブランディングや移住促進につなげるCSR事例です。

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