SaaS(サース、Software as a Service)はクラウドサービスの一形態のこと。「サービスとしてのソフトウェア」と訳される。必要な機能を必要な分だけ利用できるソフトウェアの利用方法。ソフトウェアを丸ごと買うのではなく、その内容に応じて料金を支払うことになり、月額で払うサブスクリプション形式が主流となる。インターネットにつなげられる環境下であればどこでも自由にアクセスでき、複数の人数で管理・編集できる点などが特徴に挙げられる。一般的にクラウドはSaaSを指すことが多い。また、他のクラウドのサービス形態にはネットワークなどのインフラを提供するIaaS(イアース/アイアース)やプラットフォームを提供するPaaS(パース)がある。足もとで業務効率化やパーソナライズ化などを目的に、SaaSにAI機能を統合する動きが加速しており、競争上の差別化ポイントにもなっている。関連銘柄には、顧客管理ソフトを手掛けるセールスフォースや企業向けプラットフォームのサービスナウ、人事・財務管理ソフトのワークデイ、画像処理のアドビなどがある。

半導体はスマートフォンやパソコン、家電製品、自動車などに使われており、あらゆるものをネットにつなぐIoT時代の到来に伴って、その市場規模は一段と拡大している。産業の基盤を支える不可欠な存在として、「産業のコメ」とも称される。半導体には、データ保存などに使われ汎用性の高い「メモリー半導体」のほか、電気自動車(EV)向けなどで需要が拡大する「パワー半導体」、光や音などの情報を処理する「アナログ半導体」、人工知能(AI)に特化した「AIチップ(AI半導体)」など多くの種類がある。なかでもAIチップの分野では、2022年11月に米オープンAIが生成AI「ChatGPT」を公開して以降、開発競争が一段と激化した。米国と中国による政治・経済的な対立の深まりもあり、半導体は国家間の競争力を左右するキーデバイスとして、その重要性を増している。なお、米国半導体関連の代表的な株価指数として、米国上場の半導体設計・製造・流通・販売を手掛ける主要30社で構成される「フィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)」があり、関連株の動向を占う指標として日本でも注目度が高い。また、PER(株価収益率)が高い銘柄が多い半導体株は、金利動向に左右される面もある。米金利の低下局面では高PERが許容される傾向が強まるため、半導体株の株価には追い風となりやすいとされている。

石油・エネルギーは産業の根幹を支えるセクターであり、市場での存在感は大きい。とりわけ、米国は「石油大国」として知られる。石油メジャーのエクソン・モービルやシェブロンなどの巨大企業を擁しているほか、近年はシェールオイルの増産により世界最大級の原油生産国へと復活を遂げている。2024年の米大統領選挙に勝利したトランプ氏は、「ドリル、ベイビー、ドリル(掘って、掘って、掘りまくれ)」を選挙スローガンに掲げ、自国の石油・天然ガス産業を優遇する姿勢を示してきた。2025年1月に新大統領に就任したトランプ氏は、バイデン前政権下で進められた環境政策を見直し、液化天然石油ガス(LNG)の輸出認可の審査を再開した。また、米沖合海域・連邦政府所有地などでの石油・ガス生産の拡大も指示している。トランプ氏の再登板により活性化が予想されるエネルギー産業の裾野は広く、採掘から精製・販売まで全段階を垂直統合する石油メジャーのほか、オクシデンタル・ペトロリアムなど独立系石油会社もシェールオイル・ガスの開発・生産などで注目されている。